パーソナルトレーニングや24時間型ジムの普及もあり、ここ数年で「フィットネス」や「筋トレ」を身近に感じるようになった人も多いだろう。
あるいはこのコロナ禍で、自宅でのトレーニングが習慣になった人もいるかもしれない。かく言う業界も、リアルな場での指導に限らない「オンラインフィットネス」が広まりだしている。この流れはいつまで続くのだろうか？
フィットネス市場の昨今の状況
オンラインフィットネスに関して深める前に、日本のフィットネス市場をおさらいしよう。2018年時点の国内フィットネスクラブ売上高は約4,800億円、施設数は約5,800軒と言われている。昨今の健康志向の高まりを受け、売上高・施設数共に成長を続ける企業も多い。
タイプとしては従来から親しまれてきたようなコナミスやセントラルスポーツといった総合型フィットネスクラブと、新興勢力として24時間セルフ型を全国規模で拡大させたエニタイムフィットネス、「RIZAP」に代表されるようなパーソナル型、ターゲットを限定したカーブスなどが挙げられる。
こうした振興型は先陣を切った企業自身が大きくなるのはもちろん、追随する多くの企業による競争もあって、業界全体としても盛り上がるケースが多く見られた。
こうしたことから、以前よりも自宅や職場から近い距離に、手軽な価格で始められるフィットネスクラブができたという人も増えたに違いない。
一方で、フィットネスが身近になればなるほど、自宅でもできたら、短時間でも毎日できる方が、といったニーズが掘り起こされることも想定できる。だからこそ、今後ますます台頭してくると予想されるのが、「オンラインフィットネス」なのだ。
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オンラインフィットネスとは？
前提として日本は、諸外国に比べてフィットネスクラブへの入会者数が少ない傾向にある。ただそれだけ需要が無いか、というとそうとも限らず、手軽に運動できる環境を今より充実させることで潜在的ニーズも含めて掘り起こせるポテンシャルはある。国内の平均寿命が伸び、幅広い年齢層で健康増進や運動習慣の重要性が謳われていることもそれを裏付けるだろう。
その手軽な運動環境を叶える一つとして期待できるのが、オンラインフィットネス。自宅を始め利用者の好きな場所で、好きな時にプログラムを受講できるのが特徴だ。アメリカや中国では、日本より早く大きな広がりを見せている。
例として2019年にナスダックに上場した米ペロトン・インタラクティブは、ランニングマシンやエアロバイクをユーザーに販売するとともに、独自のアプリを通じた動画コンテンツの配信を実施。マシンを使ったトレーニング指導が、家にいながら継続的に受けられるとあって大きな成功を収めている。
こうして切り拓かれたオンラインフィットネス市場は、カナダのスポーツウエアメーカーのルルレモン・アスレティカなども参入を狙いスタートアップ企業を買収するなど、ますます動きが活発になっている。
では日本ではどうかと言うと、代表的なオンラインフィットネスサービスの一つに『LEAN BODY』が挙げられる。毎月定額を支払うことでオンラインレッスンが受け放題、かつレッスンによって担当インストラクターが著名人であることも特徴だ。
実際にサイトを覗くと、エクササイズメソッドの発案者などメディア出演歴も豊富なインストラクターが紹介されており、プログラム総数は400以上、再生回数も既に150万回を突破しているという。
オンラインフィットネス市場の高まりと動向予測
こうした動きを受けて、これまで施設のなかでのフィットネスプログラムやトレーニング指導等を事業としていた企業も、オンラインフィットネス事業に参画する動きが見えてきた。
パーソナルトレーニングジム「24／7Workout」などを全国に展開するトゥエンティーフォーセブンも、自宅で1対1の本格的なワークアウトが体験できるサービスを開始し、評判を得ている。コロナ禍でリモートワークが増え、運動不足の人が増えていることはもちろん、既存会員からは「ジム難民」という言葉が聞かれるようになったことからも、こうしたサービスは追い風を迎えていると言えるだろう。
一方で気になるのは、仮にコロナ禍が終わったらどうなるのか、ということだ。ボストンコンサルティンググループの調査によると、コロナにより自粛している活動・施設の利用再開時期に関して、ジム/スパについては「たとえ通常時に戻ったとしても行うつもりはない」との回答が33%と、他よりも多くなっている（下図）。
ジム通いを再開する人の中にはオンラインフィットネスとの併用をもくろんでいる人もいるであろうことから、すぐに需要がすぼまることは考えにくいと見られる。
健康意識の高まり・習慣化ニーズの波に乗るなら今！？
昨今のコロナ禍により「自宅で運動できる環境」を多くの人が求めたことはもちろん、当初はそのモチベーションが無かった人も、体重の増加いわゆる「コロナ太り」を受けてニーズが搔きたてられていることは想像に容易い。現にフィットネス業界だけでなく、健康食品や健康器具を扱うメーカーも、ダイエットやボディメイク系の商品で勝機を見ている。
今後もそうした競争はしばらく続くと見られ、企業は有意性を保つ価格設定やサービス設計がそれぞれ求められていくだろう。フィットネス業界に携わりたい・携わっているという人は、ぜひアンテナを高く張り、自分自身や自社としてできることを模索してみよう。