“メディカルトレーナー”を知ろう ~仕事のこと、資格のこと、給与のこと…

スポーツをする人の中には「将来はスポーツに携わる仕事がしたい」「アスリートを支える側に立ちたい」と思っている人もいるかもしれない。もちろんスポーツにおいて主役は選手本人だが、どんなに優れた選手もサポートなしには長く競技を続けられないだろう。今日はそんなサポート役の中でも、選手の健康管理を担う「メディカルトレーナー」を紹介しよう。

メディカルトレーナーとは

そもそも「トレーナー」にはいくつかの種類があり、「アスレティックトレーナー」「コンディショニングトレーナー」「ストレングストレーナー」「フィットネストレーナー」「メディカルトレーナー」といったものがある。完全に独立した5種があるというよりも、各々重なり合う部分はあるが、主軸になる学問やゴールの考え方が少しずつ異なっている。

この記事で紹介する「メディカルトレーナー」は怪我や病気、不調を抱えるアスリートを主な対象に、競技復帰や息の長い選手生命をめざして治療やケアに当たる役割を持つ。具体的には、痛みや不具合をマッサージやストレッチで緩和させ、また第一線に戻るまでのトレーニングメニューを組み立て助言するなど、専門知識をもって選手に寄り添う姿勢が求められる。

メディカルトレーナーと資格の関係

実は日本においてトレーナーを名乗るための国家資格は存在せず、学校を卒業したり民間資格を取得したりして現場に出るか、医療系の国家資格を取得した人がスポーツ医学やトレーニング理論などを学び、スポーツトレーナーとして活躍する場合が多い。

メディカルトレーナーの場合も例に漏れずで、多くは専門学校のトレーナー専攻を出ていたり、理学療法士の国家資格を取得した人がスポーツ現場に就くことで専門的な知見を身に着けたりしていく。一般的な理学療法士の場合、怪我や障害から日常生活への復帰が目標とされ、痛みの緩和や可動域の回復に向けたストレッチやリハビリを施すが、メディカルトレーナーとして現場に介入する場合は、スポーツをするのに十分なコンディションになることをゴールとする。

もちろんやむを得ず筋力や四肢の動きに制約が残っても、怪我を再発したり痛みが耐えかねるものになったりしては意味がない。患者さんであるアスリートの声や気持ちを尊重しながら、より良い復帰に向けてメニューの構成や助言を続けることが求められる。

なお、メディカルトレーナーは、そのほかに鍼灸師や柔道整復師などの資格を取得しているケースが多く、仮に現場に出た当初は持っていなくても、様々なシーンに出くわす中で自身のビジョンや軸が固まってきて、より伸ばしたいスキルをめがけて資格を取得する場合も多い。

メディカルトレーナーの可能性と現実

現状、メディカルトレーナーとしての主な就職先として医療機関、介護施設、フィットネスジム・スポーツ施設、スポーツチームなどが挙げられる。

また、収入面では、一般的には給与水準の高くない職業とも(平均年収200~400万円?)言われている。一方で、プロクラブの専属やアスリートと契約を結んでいる人の中には高収入を得ている人も存在している。

しかしそういった人はごくわずかであり、すぐにその域に達することは難しいだろう。オーソドックスな例としては、5~10年ほどスポーツとは少々離れた現場で勤務し、経験を積む。そしてスポーツチームなどでの現場経験を積み、それが認められると選手個人と契約するなどの道が見えてくる。

最近では、若いうちからアスリートとの接点を持つことができ、個人でやりとりできる方法の幅が増えているので、上記の道をたどる必要が必ずしもあるわけではない。

むしろチャンスは、そこら中に存在している。

自分から行動することこそトレーナーの第一歩

近年はパーソナルトレーニングの広告が多く見られるようになったり、有名選手の専属トレーナーがメディアに出演したりと、トレーナー業界も追い風が吹いている。

メディカルトレーナーについても、健康志向の高まりや高齢化社会を受けて、ケアを望んでいる人も増えているのが現状だ。しかし志望する人はもちろん、既に現場で活動に当たっているトレーナーが多いのも現実で、すぐに思い描いたような仕事に就けるとも限らない。

大切なのは、自身でより深く調べたり、プラスアルファの資格を取ってみたり、経験を積める場所に足を運んでみたりと、自分から動くことだ。この記事を読んで気になった点があれば、早速自身で調べてみよう。

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