スポーツ業界で活躍したい人が、新卒でスポーツ業界に就職してはいけない3つの理由

職業や仕事の選び方は、実は新卒ほど過酷だと言える。

就活生は社会経験がないことに加え、知識量も多くない。

そして何より、職種や企業選びのコツを事細かに誰かがアドバイスしてくれるというもの でもない。仮に相談できるような相手がいたとしても、最終的にどの企業に勤めるかを判断するのは他でもない自分自身である。

だからこそ、将来自分がどうなりたいのか、そして何を成し遂げたいのか、何をしたいのかという問いに、真摯に向き合う必要がある。

とりわけ、本メディアでお伝えしているスポーツ業界は、業界に関する情報量が少ないことに加え、あまり新卒で入社するべきではないとも言われている。

記事では、その理由をわかりやすくお伝えする。

新卒でスポーツビジネスに飛び込むデメリット 

スポーツビジネスとはいえど、一括りにして現すことは難しい。

人気企業ランキングの上位に食い込むことが多い、スポーツメーカーや、広告代理店、フィットネストレーナーや、スポーツチームなど、業態は様々である。

本段落では、スポーツビジネスを新卒として選択することのデメリットを説明していく。

1. スポーツ業界はスキルセットの選択肢が狭まる可能性が高い。

例えば、国内のスポーツメーカーの場合、大部分の人材は、営業に配属される。地方のスポーツ店や学校を割り当てられ、20年以上、長ければ定年まで営業を行うことになる。その中のごく一部の超優秀な成果を残した人材が本社のマーケティングや商品開発に転籍できるが、多い例ではない。

柔軟な思考ができるうちに多くの経験をし、事業が成長するように様々なPDCAを回すことが重要であるが、日系スポーツ企業はそうではないケースが多い。単一業務や単純作業が多くなり、スキルセットがコモディティ化しやすい領域に偏る可能性が高いのだ。

外資のスポーツメーカーは、給与は高いが、新卒採用を行っていないケースが見受けられる。これは、何の能力を持っているかで採用するためである。マーケティングのスキルと経験を持っているから、マーケティング職として採用される。何も出来ない新卒は雇わない。

特定の実勢がついてこないとチームの重要な仕事も任される可能性も低いため、スキルアップもしづらい環境がある。そして何より人材としての市場価値が上がりづらいのだ。

2. スポーツ業界は教育体制が整っていない可能性が高い

大手スポーツメーカーや、大手広告代理店の場合は、このケースはあまり見受けられないが、中小企業が非常に多いスポーツ領域では、新卒の採用を行っていても、自社で採用した人材をしっかりと教育するスキームを持っていない会社が非常に多い。

その結果、自身で同じ会社で働く先輩の動きを見て学ぶことになる。そうなると、参考にする人によって、成長曲線は異なり、成長が属人化しやすくなってしまう。

それならば、社会常識も学べ、的確なディレクションが受けられるであろう、他業界の優良企業で着実にスキルセットを伸ばすことをお勧めする。

3. スポーツ業界は給与水準が低い

スポーツ業界に身を置く、企業は基本給が低く、ボーナスを支給する企業も多くはない。加えて、福利厚生も充実している企業も同様に少ない場合が多い。

自身のスキルや、活躍が報酬として反映されづらいため、動機付けが弱く、継続して高いモチベーションを持って業務に取り組むことが難しく感じる時が出てくるだろう。

特にスポーツチームは、月給20万円以下になる場合もあるようで、都心での一人暮らしをする場合は、非常にカツカツな生活を余儀なくされる。

もちろん、チームによって待遇は大きく異なるが、厳しい現状があることを受け入れる必要がある。

それでもあなたは新卒でスポーツビジネスに飛び込みますか?

スポーツ業界はとりわけ、新卒での入社難易度が高いことに加え、業界に入ることによる今後のキャリアに与える弊害もあるだろう。

スポーツメーカーやコンサルティングファーム、広告代理店以外のスポーツに関わる仕事に新卒で就こうと考えているのであれば、まず他業界で明確なスキルセットを養うことをお勧めする。

現状のスポーツ業界で、スキルセットを持たず、業界入りすることは武器を持たず戦場へ立ち入ることとほぼ同意である。

他業界での知見を自身に蓄積し、スポーツ業界でどう生かすかを常にイメージすることによって、次のキャリアでスポーツ業界を選択する際に、選択肢と捉え方や考え方が豊富になることは間違いないだろう。

しかし、上記を踏まえても、新卒ですぐにでもスポーツ業界で働きたいのであれば、腹をくくって全てに食らいついていく覚悟で突き進む他ない。

現在、様々なスポーツ求人を扱う媒体が増えてきたこともあり、スポーツに関わる情報に触れる機会も増えてきている。

この機会に、様々な媒体でどのような仕事があるのかを改めて把握し、自分であればどの道を選ぶかをイメージしてみてはいかがだろうか。

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